オンライン講師としてZoomを使っていると、「利用料は経費にできる?」「勘定科目は何を使えばいい?」と迷う方もいるでしょう。オンライン講座や受講生との面談など、事業のためにZoomを利用している場合、その利用料は原則として必要経費にできます。この記事では、Zoom利用料の勘定科目や仕訳方法、経費計上するときの注意点を初心者向けにわかりやすく解説します。
- Zoom利用料が経費になる条件
- Zoom利用料に使える勘定科目
- 具体的な仕訳方法
- プライベートでも使う場合の考え方
- 経費計上するときの注意点
監修
大石 英樹(おおいし ひでき)
かいせい税理士法人 代表
大阪市淀川区を拠点に、フリーランス・個人事業主から法人まで幅広い税務顧問を手がける。豊富な実務経験と機動力を武器に、確定申告・記帳・資金調達・事業承継まで一貫してサポート。「経営者の良きパートナー」をモットーに、わかりやすい税務アドバイスを提供している。

オンライン講師のZoom利用料は経費になる?
オンライン講師が事業のために利用するZoomの料金は、原則として必要経費にできます。
個人事業主の必要経費には、収入を得るために直接必要となった費用や、その年に生じた業務上の費用などが含まれます。そのため、仕事に必要なツールとしてZoomの有料プランを契約している場合は、必要経費として計上できると考えられます。
たとえば、次のような用途です。
- オンライン講座やセミナーの開催
- 受講生への個別指導
- 顧客へのオンラインコンサルティング
- 取引先との打ち合わせ
このように仕事との関連性が明確であれば、Zoom利用料を経費として計上できます。
一方、家族や友人との通話などプライベートでも利用している場合は注意が必要です。仕事と私生活の両方に関係する費用は、業務上必要な部分を明確に区分できる場合、その事業分を必要経費にできます。
たとえば、利用時間や利用回数などから事業利用が80%と合理的に説明できる場合、利用料の80%を事業分として処理する方法が考えられます。
「何%なら経費にできる」という一律の基準があるわけではないため、実際の利用状況から説明できる割合を設定することが大切です。
Zoom利用料の勘定科目と仕訳方法は?

Zoom利用料は「通信費」などの勘定科目で処理するとわかりやすいでしょう。
Zoomはインターネットを利用するWeb会議サービスなので、オンライン通信サービスの利用料として「通信費」で管理する方法が考えられます。
ただし、必ず通信費を使用しなければならないわけではありません。事業者の経理方針によっては、支出内容に応じて別の適切な勘定科目を使用する場合もあります。同じ種類の取引は継続して同じ基準で処理すると管理しやすくなります。
Zoom利用料3,000円を事業用の普通預金口座から支払った場合の仕訳例は、次のとおりです。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 通信費 | 3,000円 | 普通預金 | 3,000円 |
事業用クレジットカードで支払う場合は、カード利用時に「未払金」を計上し、口座からカード代金が引き落とされた際に未払金を消し込む方法などがあります。
また、無料プランから有料プランへ変更した場合は、実際に料金が発生した有料期間の支出を記帳します。
年額プランを一括払いした場合は注意が必要です。翌年以降のサービス提供期間に対応する部分は前払費用として処理する場合があります。一方、一定の要件を満たす短期の前払費用については、支払った年の必要経費にできる取扱いもあります。
年払いだから必ず全額をその年の経費にできるとは限らないため、契約期間や経理方法を確認しましょう。
Zoom利用料を経費計上するときの注意点は?

Zoom利用料を経費計上するときは、事業との関連性を明確にし、取引を確認できる資料を保存することが重要です。
特に次の3点に注意しましょう。
1. 請求書などを保存する
Zoomから発行される請求書など、取引内容や金額を確認できる資料は適切に保存しましょう。
メールやWebサイトなどで電子的に受け取った請求書や領収書は、電子帳簿保存法における電子取引データに該当する場合があります。対象となる場合は、電子取引データの保存ルールに従った保存が必要です。
2. プライベート利用がある場合は事業分を区分する
仕事とプライベートの両方でZoomを利用している場合は、利用時間や利用回数など合理的な基準を使って事業分を区分しましょう。
感覚だけで割合を決めるのではなく、なぜその割合にしたのか説明できる状態にしておくことが大切です。
3. 外貨建ての場合は円換算に注意する
契約内容によって外貨建てで料金が発生する場合は、日本円に換算して帳簿へ記帳します。
外貨建取引には円換算に関する税務上の取扱いがあるため、任意の為替レートで処理するのではなく、取引内容に応じた方法で処理しましょう。請求書やカード利用明細なども保存しておくと、取引内容を確認しやすくなります。
よくある質問(FAQ)
Q. Zoomの無料プランを使っている場合も経費にできますか?
Zoom自体に料金を支払っていなければ、Zoom利用料として計上する経費はありません。ただし、仕事で利用するインターネット回線料金などは、事業上必要な部分を区分できれば必要経費にできる場合があります。
Q. Zoomを仕事だけで使っている場合は全額経費にできますか?
事業のためだけにZoomの有料プランを契約し、実際に仕事だけで利用しているのであれば、原則として利用料の全額を必要経費として計上できます。
Q. Zoom利用料は「通信費」と「支払手数料」のどちらですか?
Web会議サービスという性質から「通信費」で管理するとわかりやすいでしょう。ただし、勘定科目に絶対的な決まりがあるわけではありません。支出内容に合った科目を選び、継続して同じ基準で処理することが大切です。
Q. Zoom以外のオンラインツールも経費になりますか?
事業に必要なオンラインツールであれば、必要経費にできる可能性があります。資料作成や予約管理、顧客管理などに使うサービスも、事業との関連性や利用実態をもとに判断します。
まとめ
オンライン講師が講座や受講生との面談など、事業のためにZoomの有料プランを利用している場合、その利用料は原則として必要経費にできます。
勘定科目は「通信費」などを使用すると管理しやすく、同じ種類の取引は継続した基準で処理することが大切です。
プライベートでも利用する場合は、利用時間や利用回数など合理的な基準で事業分を区分しましょう。また、年額契約や電子的に受け取った請求書、外貨建ての料金については処理方法に注意が必要です。
Zoom利用料などの記帳に迷ったら記帳代行アクリーに相談しよう
オンライン講師として活動していると、Zoomだけでなく、通信費、広告費、教材費、各種Webサービスの利用料など、さまざまな経費が発生します。
取引が増えるほど、「どの勘定科目を使う?」「年払いはどう処理する?」「仕事とプライベートをどう分ける?」と迷う場面も増えてきます。
こうした記帳に時間を取られている場合は、記帳業務を外部に任せることも選択肢のひとつです。
記帳代行アクリーを活用すれば、帳簿付けにかかる負担を減らし、オンライン講座の企画や受講生へのサポートなど、本来の業務に時間を使いやすくなります。
Zoomをはじめとした経費管理や記帳作業に負担を感じている方は、記帳代行サービスの活用を検討してみてください。


